NordVPNの危険性は？本社・運営会社から匿名性の確保まで解説

今回はこんな疑問にお答えする記事です！

NordVPNはVPNサービスの中でも人気ですが、初めてVPNを購入しようとする方は海外サービスというだけで少し不安ですよね。。

今回は、NordVPNの基本情報や安全・セキュリティに対する取り組みに関する検証結果を紹介します。

本記事ではVPN初心者の方に向けて、『NordVPNの危険性』と『より安全な使い方』を解説します！

VPNサービスは運営会社によって安全性が大きく違うので、しっかり確認しましょう。

NordVPNの本社・運営会社は？

項目	内容
サービス開始	2012年
サーバー設置国	60カ国
サーバー数	5400以上 (日本:80以上)
ユーザー数	1,400万人
月額料金	460円/月~ (51%オフ)
本拠地	パナマ共和国
運営会社	Tefincom S.A.
公式ページ	https://nordvpn.com/ja/

NordVPNは『tefincom S.A』によって運営されるVPNサービスで、2012年から現在まで10年間もサービスを提供し続けています。

特に重要なポイントは、世界中で1,400万人の方に利用され、サーバーは60カ国、5400台以上設置されている事です。

つまり、サービス開始から、たった10年で世界有数のVPNサービスとして世界中の多くのユーザーに認められているんですね。

【NordVPNの危険性は？】VPNサービスで重要な安全性を検証

安全なVPNサービスを検証する上で重要な要素は上記の4点です。

それぞれの項目について、NordVPNの取り組みと合わせて解説していきますね。

通信データの共有義務がないこと

インターネットの通信データは共有される恐れがある重要な情報です。

とくに欧米などの先進国では、個人の情報すら共有される『通信データの共有協定』が結ばれています。

【5アイズ加盟国】
アメリカ、イギリス、カナダ、ニュージーランド、オーストラリア

【9アイズ加盟国】
アメリカ、イギリス、カナダ、ニュージーランド、オーストラリア、デンマーク、フランス、オランダ、ノルウェー

【14アイズ加盟国】
9アイズ加盟国、ドイツ、ベルギー、イタリア、スウェーデン、スペイン

【41アイズ加盟国】
14アイズ加盟国、日本、オーストリア、チェコ、ギリシア、ハンガリー、アイスランド、ルクセンブルク、ポーランド、ポルトガル、韓国、スイス、トルコ

※41アイズは協力国扱い。
実際のデータ共有状況は不明

つまり、上記の加盟国にVPNサービスの本社がある場合は政府の要求に対して情報提供の義務があります。

提供された通信データはさらに加盟国間で共有される恐れもあるので、VPNサービスとしては完全に秘密保持はできないという事ですね。

その点、

NordVPNはパナマが本拠所在地。

各国との通信データ共有協定の外で運営ができています。

・NordVPNの本社はパナマ共和国
・先進国のデータ通信協定の管轄外！

ノーログポリシー

ノーログポリシーとはユーザーの閲覧履歴やIPアドレス、使用ソフトウェアなどの情報を一切保管しないという宣言です。

VPNサービス業者ではログ情報は顧客のデータとして第三者に販売もできちゃうので、ノーログポリシーがあるかどうかはサービスを選ぶ上で重要な要素の一つ。

NordVPNでは、以下のようにノーログポリシーを宣言しています。

NordVPNは、あなたのオンライン活動のログを保持しません。
当社はログなしのVPNサービスを提供しています。つまり、ユーザーのオンライン活動に関するデータを保存しないということです。
保存しているデータ自体がないため、確認する情報も、第3者と共有できる情報もありません

(引用元:NordVPN公式ページ)

こちらも『データ保持法がない』マルタ共和国に本社所在地があるからこそ、可能な事です。

またポリシーを掲げていても、実際にルールが守られているかは疑いたくなるところ。

この点は、大手監査法人で権威性の高いプライスウォーターハウスクーパースAGスイス（PwCスイス）にVPNサービスのローログについて初めて監査を受けた会社であり、ノーログに対する保証を裏付けています。

この事からNordVPNがノーログを保証して危険性が少ないという点で評価できると思います！

・NordVPNはノーログポリシーを採用
・外部監査も受け、ノーログの信頼性は高い

権威性のあるレビューや評価

■NordVPNのレビュー掲載メディア
・Forbes
・BBC
・Business Insider
・HUFFPIST
・WIRED
・EDITERS CHOICE
・Buzz Feed
・C-NET
・Yahoo!TECH
・etc….

NordVPNは世界的に有名な『Forbes』や『BBC』『Business Insider』など権威性のあるメディアでも特集されています。

もちろんメディア掲載されているから安全とは言い切れませんが、少なくとも特集するにあたって企業調査は欠かせないはずですので、信頼性は高まりますよね！

・NordVPNは大手メディアの特集も多い
・VPNサービスとして外部メディアで推薦される為、信頼性が高い

VPNトラストイニシアティブに参画している

VPNトラストイニシアティブはVPNサービスの安全性を追求し、よりVPNユーザーから信頼されるサービスになる事を目的として創設された業界団体です。

NordVPNはその創設メンバーとして加盟しており、業界を牽引して安全性の確保をしているということですね。

また、VPNトラストイニシアティブの上位団体のi2Coalitionはウェブ業界を代表する団体で『Amazon』や『Google』もメンバーとして活動しています。

・NordVPNは世界的な業界団体の設立メンバー

無料VPNサービスには危険性がある

最後に無料のVPNサービスの危険性について少し解説します。

『無料VPNも検討してるんだけど、どう？』という方はリスクも考えた上で利用するか決めてくださいね！

VPNサービスの収益源がわからない

基本的にVPNサービスは利用者からの会費でサーバーの設置やセキュリティの改善、運営を行っています。

利用者から会費を取らないという事は『広告収入』や『その他の収入』がないと運営自体ができないんですね。

VPNを利用時に表示される『広告収入』であればまだ問題ないですが、『その他の収入』で会員の通信データや個人情報が売られている可能性も捨てきれません。

利用を検討している無料VPNサービスの収益源がなんなのかという事は良く考えましょう！

外部の審査を受けていない

例えば、無料VPNサービスが『プライバシーポリシーで取得情報の共有範囲』や『ノーログポリシー』を謳っていても、実際に遵守されているかは別問題です。

NordVPNをはじめとする、大手の有料VPNサービスは外部監査を受けてそのお墨付きを得ていますが、外部監査を受けていないと信頼性に乏しいんですね。

特に外部審査を受けていない無料VPNサービスは危険性があるので使わないようにしましょう。

管理者がわからない場合もある

最後が無料VPNサービスでは運営元や管理者が不明確な場合があります。

特に気をつけたいのが運営元がはっきりしており、その企業が実在し問題のない会社かということ。

運営会社をGoogle検索してもはっきりわからないサービスは非常に怪しいので避けた方が無難です。

NordVPNの危険性まとめ

今回はNordVPNに危険性はあるのか？という事について解説しました。

本記事の内容をまとめるとNordVPNは以下の4つの理由から安全なサービスと私は考えています。

VPNサービスは安全性が一番大切です。

無料VPNサービスの危険性も合わせて解説しましたが、ぜひご自身でサービスを選ぶ基準としてしっかり考えてもらえれば嬉しいです！

最後まで記事を読んでいただいて有難うございました！

▼購入方法を確認したい方はこちら

▼料金プランを検討したい方はこちら