【安全性は？】ExpressVPNの危険性を解説！運営会社や取り組みも

今回はこんな疑問にお答えする記事です！

ExpressVPNは数あるVPNサービスの中でも高品質が売りで熱心なユーザーがいるサービスですが、初めてVPNサービスを利用する方は安全面は大丈夫なのか少し不安ですよね。。

そこで、ExpressVPNの基本情報や安全・セキュリティに対する取り組みに関する検証結果を紹介します。

本記事ではExpressVPNの購入を検討している方に向けて、『ExpressVPNの危険性』と『より安全な使い方』を解説します！

VPNサービスは運営会社によって安全性が大きく違うので、しっかり確認しましょう。

ExpressVPNの本社・運営会社は？

項目	内容
サービス開始	2009年
サーバー設置国	94カ国
サーバー数	3000以上
ユーザー数	非公表
月額料金	860円/月~ (49%オフ)
本拠地	英領ヴァージン諸島
運営会社	Kape Technologies
公式ページ	https://www.expressvpn.com/jp

ExpressVPNは『Kape Technologies』によって運営されるVPNサービスで、業界でも老舗にあたります。

世界でもNordVPNと並んでトップシェアサービス。

本拠地は英領ヴァージン諸島で、サーバーは94カ国、3000台以上設置されています。

元々独自の会社として運営していましたが、21年9月のCyberGhostなどのブランドを運営する『Kape Technologies』が買収し、資本力を高めた上で、ExpressVPNプランドでサービスを提供しています。

サービス開始から、高速通信と強固なセキュリティで根強いファンを獲得し、更に資本的にもより強化されたVPNサービスといっていいと思います！

【ExpressVPNの危険性は？】VPNサービスで重要な安全性を検証

安全なVPNサービスを検証する上で重要な要素は上記の4点です。

それぞれの項目について、ExpressVPNの取り組みと合わせて解説していきますね。

ノーログポリシー

ノーログポリシーとはユーザーの閲覧履歴やIPアドレスなどの履歴情報を一切保管しないという宣言です。

VPNサービス業者ではログ情報は顧客のデータとして第三者に販売もできたりしますので、ノーログポリシーがあるかどうかはサービスを選ぶ上で重要な要素の一つですね。

ExpressVPNでは、以下のようにノーログポリシーを宣言しています。

ExpressVPNの中核となるミッションは、VPNを用いてユーザーがインターネットをプライベートかつ安全に使用できるようにすることです。プライバシーの保護だけではなく、収集する情報、収集しない情報について透明化を図ることにも努めています。弊社はアクティビティログや接続ログを収集しません。独立監査員や調査員を招き、弊社のプライバシーポリシーや技術の監査を実施しています。

(引用元:ExpressVPN公式ページ)

ただし、以下の個人を一切特定しない情報に関しては改善の為のデータとして取得しているようです。

【保管するデータ】
・有効化されたアプリとアプリのバージョン
・VPNサービスに接続した日付（時間を含まない）
・VPNサーバーロケーションの選択
・1日あたりに転送されたデータの合計(MB)

またポリシーを掲げていても、実際にルールが守られているかは別問題です。

ExpressVPNに関しては、2019年に世界4大監査法人の『PwC(PricewaterhouseCoopers)』によるノーログについての外部監査に合格し、証明書を発行してもらっています。

その為、『ノーログポリシー』については信頼できると断言してもよさそうです。

・ExpressVPNはノーログポリシーを採用
・外部監査は受けていないので今後の監査証明に期待

権威性のある受賞履歴やパートナーシップ

■ExpressVPNベストVPN賞選出メディア
・CNN
・TechRader
・The Verge

■提携する大手企業
・HP
・Xiaomi
・HMD Grobal(ノキア)

ExpressVPNは大手メディアのCNNなど、複数のメディアでベストVPN賞を受賞しています。

他にもPCやスマホ大手メーカーとパートナー契約を結び、VPNサービスを提供。

このようにサイバーセキュリティの分野では高く評価されています。

もちろんメディア掲載やパートナーシップがたくさんあるからといって、安全とは言い切れませんが、少なくともサービスの内容を他社と比較して検証しているはずですので、セキュリティに関する信頼性はかなり高いと言えますね！

・ExpressVPNは大手メディアの受賞経験が豊富
・大手メーカーともパートナーシップを結んでいるので安心感あり

VPNトラストイニシアティブに参画している

VPNトラストイニシアティブはVPNサービスの安全性を追求し、よりVPNユーザーから信頼されるサービスになる事を目的として創設された業界団体です。

ExpressVPNは業界トップのNordVPNやExpressVPNと共同で創設メンバーとして加盟しており、業界を牽引して安全性の確保をしているということですね。

また、VPNトラストイニシアティブの上位団体のi2Coalitionはウェブ業界を代表する団体で『Amazon』や『Google』もメンバーとして活動しています。

・ExpressVPNは世界的な業界団体の設立メンバー

通信データの共有義務がないこと

インターネットの通信データは共有される恐れがある重要な情報です。

とくに欧米などの先進国では、個人の情報すら共有される『通信データの共有協定』が結ばれています。

具体的な加盟国は以下の通り。

【5アイズ加盟国】
アメリカ、イギリス、カナダ、ニュージーランド、オーストラリア

【9アイズ加盟国】
アメリカ、イギリス、カナダ、ニュージーランド、オーストラリア、デンマーク、フランス、オランダ、ノルウェー

【14アイズ加盟国】
9アイズ加盟国、ドイツ、ベルギー、イタリア、スウェーデン、スペイン

【41アイズ加盟国】
14アイズ加盟国、日本、オーストリア、チェコ、ギリシア、ハンガリー、アイスランド、ルクセンブルク、ポーランド、ポルトガル、韓国、スイス、トルコ

※41アイズは協力国扱い。
実際のデータ共有状況は不明

つまり、上記の加盟国にVPNサービスの本社がある場合は政府の要求に対して情報提供の義務があります。

提供された通信データはさらに加盟国間で共有される恐れもあるので、VPNサービスとしては完全に秘密保持はできないという事ですね。

ExpressVPNは、英領でもデータ保持法がない管轄外のヴァージン諸島に本社拠点があります。

その為、通信データの共有義務もないので、安心できる事です。

・ExpressVPNの本社はデータ共有義務のないヴァージン諸島

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無料VPNサービスが危険な理由3つ

VPNサービスの収益源がわからない

基本的にVPNサービスを運営するには、セキュリティやシステムマネジメントのために人件費など多額のコストがかかります。

無料VPNは会費を取らないので『広告収入』や『なんらかの収益』がないと運営自体ができないんですね。

VPNを利用する際に表示される『広告』であれば鬱陶しいだけで問題ないですが、会員の通信データや個人情報が売られている可能性も捨てきれません。

利用を検討している無料VPNサービスの収益源がなんなのかという事は良く考えましょう！

外部の審査や受賞履歴がない

例えば、無料VPNサービスが『プライバシーポリシーで取得情報の共有範囲』や『ノーログポリシー』を謳っていても、実際に遵守されているかは別問題です。

ExpressVPNやNordVPNなどの有料サービスは信頼性が一番なので監査やメディアで評価してもらって、受賞履歴もあります。

特に外部審査を受けていない無料VPNサービスは信頼性が乏しく、危険性があるので使わないようにしましょう。

管理者がわからない場合もある

最後が無料VPNサービスでは運営元や管理者が不明確な場合があります。

特に気をつけたいのが運営元がはっきりしており、その企業が実在し問題のない会社かということ。

運営会社をGoogle検索してもはっきりわからないサービスは非常に怪しいので避けた方が無難です。

ExpressVPNの危険性まとめ

今回はExpressVPNに危険性はあるのか？という事について解説しました。

本記事の内容をまとめるとExpressVPNは4つの評価は以下になります。

以上の内容からExpressVPNの安全性はかなり信頼でき、『NordVPNの安全性』と並んで信頼できると考えています。

料金プランが少し割高なのがネックですが、安心してサービスを利用する点においてはExpressVPNを自信を持ってオススメできます！

無料VPNサービスの危険性も合わせて解説しましたが、ぜひご自身でサービスを選ぶ基準としてしっかり考えてもらえれば嬉しいです。

最後まで記事を読んでいただいて有難うございました！

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